サステナビリティ経営｜ＳＣＳＫサービスウェア新卒採用サイト

お客様、社会とともに
新たな価値を創造し、
持続的な社会を
目指していきます。

ＳＣＳＫグループは、経営理念「夢ある未来を、共に創る」の下、成長戦略としてサステナビリティ経営を推進しています。
事業活動が環境・社会に与える影響を継続的に評価し、その改善を進めることに加え、脱炭素や循環型社会の実現に向けた事業環境の変化をチャンスと捉え、我々のコアコンピタンスを活用した新たな事業機会を獲得し、社会と共に持続的に成長する、社会が必要とする経済価値と社会価値の創出を目指します。

マテリアリティ

ＳＣＳＫグループでは経営理念「夢ある未来を、共に創る」の実現に向けて、社会が抱えるさまざまな課題を事業視点で評価し、
社会とともに成長するために、特に重要と捉え、優先的に取り組む課題をマテリアリティとして策定しました。
当社グループのマテリアリティは、「社会課題解決を通じた持続的な事業成長」を意味する3つのマテリアリティと、
「持続的な成長を支える基盤」の4つのマテリアリティから構成されています。

社会課題解決を通じた持続的な事業成長

豊かな未来社会創造

デジタル化がもたらす社会や産業への大きな変化を見据え、お客様やパートナーと共創しながら、社会課題解決に寄与する革新的な事業やサービスを通じて、快適で豊かな未来社会を創造します。
安心・安全な社会の提供

さまざまなお客様やパートナーが業界の垣根を越えてつながりあう、強靭でかつ信頼できるビジネスプラットフォームを提供することで、日常生活や企業活動の質を高め、安心・安全な社会を支えます。
いきいきと活躍できる社会の実現

地域や国を越えて事業を展開することで、当該地域の成長・発展に貢献し、人々が多様な個性を活かしながら、いきいきと活躍できるよりよい社会をめざします。

持続的な成長を支える基盤

地球環境への貢献

気候変動による事業への影響に適応すると共に、環境に配慮した事業活動の実践や事業機会の創出・拡大により、よりよい地球環境の実現に貢献します。
多様なプロフェッショナルの活躍

多様なスキル・経験をもつプロフェッショナルが、価値観を共有し、多様性と専門性を活かしながら、活躍・成長し続けられる機会・職場の実現に取り組みます。
健全なバリューチェーンの確立

品質に加えて、環境や社会に配慮したバリューチェーンを確立することで高品質で安心・安全なサービスを提供し、お客様の持続可能な成長を支えます。
透明性の高いガバナンスの実践

透明性を確保しつつ、コンプライアンスを遵守し、経営に対する実効性の高い監督を行うと共に、情報・リスク管理等に関する適切な管理体制を構築・実践します。

地球環境への貢献

ＳＣＳＫグループは、温室効果ガス排出量の削減に向けて、
SBTイニシアチブ（※1）の認定を取得した中長期的な削減目標を設定しています。
温室効果ガス排出量の削減に向けて、環境に配慮した事業活動に意欲的に取り組むとともに、
脱炭素社会への変革を事業機会ととらえ、幅広い業界にわたるお客様やパートナー企業との共創を通じて
脱炭素社会の実現、持続可能な社会の発展に貢献します。

ＳＣＳＫグループの
温室効果ガス排出量削減目標

Scope1＋2※2

2030年度までに2019年度比で47%削減（1.5℃目標）
2050年までに排出量を100%削減

Scope3※3

2030年度までに2019年度比で28%削減

※1: SBT（Science Based Targets）イニシアチブ：世界の平均気温の上昇を抑えるために、企業に対して科学的な知見と整合した削減目標を設定するよう求めるイニシアチブ。
※2: Scope1：自社による温室効果ガスの直接排出量　Scope2：他社から供給された電気、熱・蒸気などの使用に伴う間接排出量
※3: Scope3：Scope1、Scope2以外の間接排出量（自社の活動に関連する他社の排出）

ＳＣＳＫサービスウェアの取り組み

ＳＣＳＫグループの温室効果ガス排出量削減の
取り組みの中で、以下の対応しています。

残業時間の削減による環境コストの抑制
オフィスビルの空調を適正温度に設定
リモート会議を活用して移動削減(交通機関や車などの利用を抑制)
老朽化した設備を省エネ効果の高い設備に入れ替え
OA機器のパワーセーブや省電力設定
プリンター･コピー機の集約やドキュメント類の電子化(紙による運用を最小限に)
クールビズ･ウォームビスを活用した勤務(通年カジュアル)
一部オフィスの電力再生可能エネルギーへの転換、照明のLED化

透明性の高いガバナンスの実践

当社は、ＳＣＳＫグループの一員としてコンプライアンスを推進し、高い倫理感を持って事業活動を行っています。
その中でも当社の業務特性を鑑み、「情報セキュリティ」を最重要課題としています。

当社では、JIS Q 15001に基づく個人情報保護マネジメントシステムを整備し、2002年5月27日にプライバシーマークの認定を取得しました。その後も継続的にマネジメントシステムを改善し、認証を維持しています。

自部門や専門部門による、コンプライアンスや情報セキュリティ、個人情報に関する点検・監査を定期的に行い、その結果にもとづき確実に改善を図ることで、PDCAサイクルを回し続け、情報セキュリティ強化に努めています。